女性の貯蓄平均額は８００万円超え!?貯まる貯蓄方法とは？
女性の貯蓄は多いのか？
データを基に、女性の貯蓄額についてご紹介するとともに、貯まる貯蓄の方法についてもご紹介いたします。
目次
独身女性の年収別平均貯蓄金額
まずは、独身女性の年収別平均貯蓄額について見ていきましょう。
２０１９年全国家計構造調査のデータを見てみると
年収１００万円未満で、２９５万円
１００～１５０万円未満は、２１７万円
１５０～２００万円未満２７８万円
２００～２５０万円未満３２５万円
２５０～３００万円未満３９５万円
３００～３５０万円未満４３９万円
３５０～４００万円未満３７６万円
４００～４５０万円未満４８６万円
４５０～５００万円未満５２２万円
５００～５５０万円未満８１４万円
５５０～６００万円未満１,０２６万円
このようになっています。
年収４００万円未満の層については、年収と貯蓄額に関係性はさほど見られませんが、
年収４００万円以上の層については、年収が増えるにつれて、平均貯蓄額も高くなっているのが分かります。
男女含む独身者の年収別貯蓄額の中央値
それでは次に、男女問わず単身者の貯蓄額の中央値を年収別に見ていきましょう。
令和５年の家計の金融行動に関する世論調査によると、以下のようになっています。
無収入の方の中央値は、３１８万円です。
３００万円未満は、６６３万円
３００～５００万円未満１,０１９万円
５００～７５０万円未満１,９４３万円
７５０～１,０００万円未満３,８３７万円
１,０００～１,２００万円未満６３４万円
１,２００万円以上１７,０１１万円
ご覧のように、年収が高くなるほど貯金額が増えています。
貯めている人がしている貯蓄の方法とは？
貯蓄の方法はいろいろありますよね。
預貯金、投資商品、保険商品などさまざまです。
ここでは、貯めている人がどのような方法で貯蓄しているのかをご紹介していきます。
「令和５年 家計の金融行動に関する世論調査」によれば、以下のようになっています。
２人以上世帯において、一番多いのは預貯金で５６３万円となっています。
次に多いのが、株式の２５３万円、続いて生命保険の１５３万円、投資信託１１９万円と続きます。
このほか、個人年金保険、債券、財形貯蓄、損害保険などがあります。
単身世帯についても、一番多いのは預貯金で４０８万円となっています。
次いで、株式で２２５万円、投資信託１０６万円、生命保険７２万円、個人年金保険４８万円、債券４１万円と続きます。
このほか、２人以上世帯同様、損害保険、財経貯蓄、金銭信託がありますが、２人以上の世帯に比べて、あまり活用されていないようです。
いずれの世帯も一番大きな割合を占めているのが預貯金です。
次いで、株式、投資信託といった投資商品が続いています。
そのあと、生命保険、個人年金保険といった保険商品が続いているのが特徴です。
独身女性の年代別平均貯金額
次に、独身女性の年代別平均貯金額について見て見ましょう。
一番貯蓄をしているのは、６０代で１,４２３万円です。
ついで、７０代の１,２１７万円、５０代１,１１１万円となっています。
３０歳未満の平均貯蓄額は１８７万円と、２００万円を切っています。
３０代で４０８万円、４０代で８００万円と増えていき、６０代でピークを迎え、７０代以降は、平均貯金額は減少傾向になります。
共働き夫婦の平均貯金額
ここまでおもに単身者の平均貯蓄額を見てまいりましたが、ここで２人以上世帯の夫婦共働き世帯について見ていきましょう。
令和３年、家計の金融行動に関する世論調査（令和３年）によると、共働き夫婦の平均貯金額は、平均値が１,０６７万円、中央値が３００万円です。
また子どもがいる夫婦の平均貯金額は、平均値が１,２１２万円、中央値が４００万円となっています。
共働き夫婦にくらえて、中央値は７０万円も高くなっています。
子どもの将来のために、蓄える家庭が多いという結果であると言えます。
女性のライフステージに沿って必要な貯蓄額逆算
ここまで、おもに女性の皆さまの平均貯蓄額を見てまいりましたが、ここからは女性目線で見た、ライフステージ別必要なお金から逆算する必要貯蓄額について見ていきたいと思います。
ここでは、女性のライフステージを６つに分けて見ていきます。
結婚～妊娠・出産
「ゼクシィ結婚トレンド調査２０２３」「新婚生活実態調査２０２３」によると、結婚資金の全国平均は５２３.２万円でした。
妊娠時にかかる費用は、おもに妊婦検診費用になりますが、約７万円、出産時の入院・分娩費用の全国平均は、約５０万６,０００円となっています。（公益社団法人 国民健康保険中央会 出産費用の全国平均値、中央値／平成２８年度参照）
出産については、出産一時金４２万円がもらえるので、差し引くと、１６万円前後必要になります。
育児・教育資金
文部科学省の令和３年度の学習調査によると、幼稚園から高校を卒業するまでの１５年間で、全て公立校の場合で約５７４万円、すべて私立の場合は約１,８４０円の費用がかるとされています。
文部科学省の調査によれば、国立大学で2,425,200円、公立大学で2,519,135円、私立文系大学で4,107,759円、私立理系大学で5,417,532円、私立医歯系大学６年間で23,543,099円必要だということです。
さらに、これらの費用に加え、通学費、教材、受験費用、一人暮らしの費用などがかかってきます。
住宅購入資金
住宅資金は、3,000万円～5,000万円とエリアや住宅のタイプによって変わってきます。
首都圏は、全国平均に比べ、かなり高くなりますので新築だけでなく中古やマンションも選択肢に入れるとよいでしょう。
疾病・介護費用
公益財団法人 生命保険文化センターの調査によれば、直近の入院時の自己負担費用は、平均198,000円となっています。
高額療養費制度を利用した人については利用後の金額から算出していること、直近の入院時の逸失収入も併せて見てみると、平均は30.２万円となっています。
万一の入院の備えとしては、最低５０万円前後の貯金や保障が必要だと言えます。
老後の生活
老後１ヶ月あたりの平均的な収入・支出を夫婦世帯、独身世帯別で見て見ましょう。
総務省統計局令和５年の調べによれば、夫婦世帯の月額の支出は２８２,４９７円、実収入は２４４,５８０円、３７,９１６円足りない計算になります。
単身世帯で言えば、支出が１５７,６７３円、実収入が１２６,９０５円、不足が３０,７６８円となっています。
単純計算すれば、月々３万円足りないとすれば、９０歳までの２５年間で９００万円が不足するという計算になります。
まとめ
ライフステージに合わせて計画的に貯蓄をしていくことは大変重要です。
ライフステージに関わらず、予定外の出費が必要な場合があります。
緊急予備資金として、毎月の生活費の６ヶ月分を目安に貯めていくことをお勧めいたします。
万が一に備えて、また将来に備えて、コツコツと貯蓄していくことが大切です。
そのための金融商品などもぜひ検討してみてください。
